【始める前に知っておきたい】社長がYouTubeに出てはいけないパターンとは？
- Ramos Marketing
- 9月20日
- 読了時間: 3分
はじめに
「これからYouTubeを始めたいけれど、誰が出演すべきか？」経営者の方からよくいただく質問です。
「社長が出ないと会社のPRにならないのでは？」
「社員だけでは内容が薄くならないか？」
「自分が出る時間が取れない…」
こうした悩みを持つ方に伝えたいのは、必ずしも社長が出る必要はないということです。むしろ、社長が出ない方が成功しやすいケースも少なくありません。
本記事では、YouTube運用代行を数多く手がけてきた経験をもとに、社長が出なくても成果を出すための仕組みと考え方を詳しく解説します。
社長がYouTubeに出るメリットとデメリット
メリット
社長の人柄や思想を直接伝えられる
個人ブランディングにつながる
対外的に「信頼できるトップ」という印象を与えやすい
デメリット
社長のスケジュールに左右され、更新が止まりやすい
社長に依存するため、事業としての再現性が低くなる
社長が退いた瞬間にチャンネルが機能しなくなる
つまり、社長出演は「個人ブランディング」には有効ですが、「組織としてYouTubeを運用する」場合にはリスクも大きいのです。
社長が出なくても成果が出る理由
1. 社長依存からの脱却
会社経営と同じく、YouTube運営も仕組み化がカギです。社長がいなくても回る仕組みをつくれば、継続性と安定性が確保できます。
2. 視聴者は「役立つ情報」が欲しい
実は、視聴者が求めているのは「誰が話しているか」ではなく「どんな情報が得られるか」。社長でなくても、スタッフや専門知識を持つ人が出演すれば十分価値のある動画になります。
実際の仕組み化の方法
外注・分業の活用
ラモスマーケティングのケースでは、
台本作成
編集
デザインといった工程を外部パートナーに委託しています。
社内では営業や意思決定に専念し、動画制作の細かな部分は仕組み化・マニュアル化。結果として、少人数でも全国規模で撮影・配信を継続できています。
YouTubeを「営業フロー」に組み込む
YouTubeは単なる集客ツールではありません。私たちは営業の流れに組み込んでいます。
入口：YouTube動画で認知を獲得
中間：LINEの自動診断で顧客のニーズを可視化
出口：商談→成約へ接続
この流れを設計しておくことで、動画が営業マンのように働き続け、社長は意思決定に集中できます。
よくある誤解と本当のところ
「社長が出ないと成果が出ないのでは？」
→ 出ます。むしろ仕組み化によって安定した成果が出やすくなります。
「スタッフでは迫力が足りないのでは？」
→ 視聴者が求めるのは「人柄」より「情報の質」。社員や外部の人材でも十分役割を果たせます。
「社長が一切関わらなくても大丈夫？」
→ 完全にゼロではなく、方向性の設計と意思決定には関わるべきです。現場の出演や編集は任せても、最終判断は社長の役割です。
事例：蓄電池販売におけるYouTube活用
私が別会社で展開している「ボルトワークス」でも、YouTubeを活用して商品販売を行っています。
蓄電池や走行充電器を紹介する動画を投稿
LINE診断で顧客のニーズを自動収集
成約単価20万円規模の商材をオンラインで販売
この仕組みを構築したことで、動画1本ごとに営業成果を出すことが可能になりました。
まとめ
社長がYouTubeに出るべきなのは「個人ブランディング目的」のときだけ
組織運営と同様、社長に依存しない仕組み化が成果のカギ
外注やスタッフ活用により、動画制作を分業化
YouTubeは「営業フローの一部」として設計すべき
最後に
YouTubeは「動画を投稿すること」がゴールではなく、売上や成果に直結する仕組みづくりこそが本質です。
社長が出なくても、正しく仕組みをつくれば成果は出ます。むしろその方が、事業全体の安定性と拡張性は高まります。
👉 「自社でも仕組み化したい」「社長が出演せずに成果を出したい」と感じた方は、ぜひラモスマーケティングまでご相談ください。
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